記録の具体的な残し方

記録は量より形式です。同じ出来事でも、書き方で使えるかどうかが変わります。

このページの内容

使える記録の形式

①日時。年月日と、できれば時刻。
②場所。会議室、フロア、オンライン会議。
③相手。氏名と役職。
④内容。言われた言葉をそのまま。「ひどいことを言われた」ではなく、実際の発言を。
⑤第三者。その場に誰がいたか。

④が最も重要です。要約や感想ではなく、発言をそのまま書いてください。感情は別の行に分けて書けば問題ありません。

そしてその日のうちに書くこと。日付が飛んだ記録は、後からまとめて作ったものと区別がつかなくなります。

会社のPC・会社のアカウントには保存しない。退職時にアクセスできなくなります。

保存先の候補：

・自分のスマートフォンのメモ（日付が自動で残るもの）
・自分の個人メールアドレスに送っておく（送信日時が記録になります）
・紙のノート（日付を書いて、後から差し込めない形で）
・自分のクラウドストレージ

複数の場所に置いておくのが安全です。1か所だと、機器の故障で全部消えます。

心身に影響が出ている場合、受診の記録が最も強い証拠になります。

・いつから、どんな症状が出ているか
・睡眠時間の変化
・受診した日と、医師に伝えた内容
・診断書（費用はかかりますが、取得する価値があります）

受診の際は、職場の状況も医師に伝えてください。診断書に業務との関連が記載されるかどうかで、扱いが変わることがあります。

①会社の機密情報を持ち出す。顧客情報、営業秘密。これは別の問題になります。自分に関する記録に限ってください。

②SNSに書く。相手を特定できる形で書くと、名誉毀損になり得ます。

③相手を挑発する。記録を取るために怒らせる、といった行為は逆効果です。

④記録を相手に見せる。証拠を隠される、削除される可能性があります。

最終出社日までです。退職を伝えたあとに状況が悪化することもあり、その期間の記録も同じように意味を持ちます。

また、退職時に受け取る書類も保管してください。離職票、源泉徴収票、退職証明書。これらは失業給付や次の手続きで必要になります。

記録がそろったら、次は伝え方です。

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